風の行方とハードボイルドワンダーランド

再雇用の機会を捨て自由な時と空間を・・・ 人は何のために生まれてきたのだろうか? これから本当の旅がはじまる・・・

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「マスメディア報道のメソドロジー」

話の流れは昨日の続き。下の記事は昨日の日経から。曰く、「若年層の特徴の一つが、安倍内閣の支持率が比較的高い点だ。日経が10~11日に実施した衆院選の序盤情勢調査で、18~19歳の内閣支持率は52%と不支持率の32%を上回った。不支持率(48%)が支持率(37%)より高い全体平均とは逆の結果となり、支持率が3割台だった40歳代以上の世代と比べて「保守的」だ。」

原因として挙げているのが、「八代尚宏・昭和女子大特命教授は「若い人にとって一番大事なのは雇用。いまは雇用情勢が良く、若者は現状にあまり不満を抱いていない」とみる。」、という大きな見当違い。また”専門家”をバカにしなければならないサンプルが増えてしまった。

若者

さて真相は?実はこれまで書いた数々のマスメディア批判と同じ立場をとるブログは多数あり、今日は中でも左記の質問にきちんと答えてくれるブログの紹介。人のふんどしではあるが出典は明記する。

先日、興味深いブログに出合った。「マスメディア報道のメソドロジー」といい、自己紹介には「数学と地質学と論理と歴史と京都とジャズとおバカ映画(笑)が大好きな女です。」とあった。なるほどこういうタイプの人間はデータや資料に基づく(ほぼ)客観的な記述しかしない。マスコミの世論調査について記した記事にあった資料を見てもらえばそのブログのの質がわかるだろう(下図)。24のマスメディアの世論調査を時系列にまとめた大作。これだけ宣伝すれば引用しても問題ないだろう。
内閣支持率

さて、今回引用させていただくのは→こちら。資料は内閣支持率を、1日の新聞閲覧時間、テレビの視聴時間、インターネットの利用時間に対して年代別にクロスプロットしたもの。

内閣支持率が世代別で一番高いのが20代、30代の”若者”。20代、30代では新聞の閲覧時間が5分を切っており、如何に現代の若者が新聞を読んでいないかがわかる。テレビに関してはさすがに視聴時間が長いが、世代別では一番少ない。またほとんどが働いているだろうから、各局のモーニングショーを観ることは皆無だろう。
新聞閲覧時間
テレビ視聴時間

こちらはインターネット利用時間。60代以上という無職の多い世代では20分以下なのに比べ、20代、30代の男性は3-4倍の利用時間。
インターネット利用時間

すなわち、”若者”は新聞やテレビによる印象操作や洗脳に晒されている比率が低く、一方でインターネットを通じて独自に生の情報に触れている比率が高い。ゆえにマスコミのフェイクニュースの影響を受けずに、少々の問題はあっても総体として内閣の実績を認めているため、というのが正解。保守だ、革新だとレッテルを貼って二分化する発想自体、国民をバカにしている証拠だろう。

おまけとして、少々長いが同ブログ記載を紹介。
図を見ると、・・・インターネット閲覧という行為が内閣支持率を上昇させる可能性があるということです。・・・先述したようにテレビ・新聞が自説に不都合な情報を報道しない受動的メディアであるのに対して、インターネットでは情報操作されていない環境下で情報を能動的に収集することができます。このような所与の環境から現状を推察すれば、テレビ・新聞の情報操作によって不当に内閣支持率が低下する中で、インターネットを閲覧した人がそのバイアスを解消しているという構造を導くことができます。

・・・インターネットを閲覧すれば簡単に得られる情報が、報道しない自由の行使によってマスメディアでまったく報道されないという事態も頻繁に認められます。例えば、加計問題における民進党高井崇志議員の新設要請、民進党玉木雄一郎議員の獣医師会との極めて深い繋がり、石破4条件を出した自民党石破茂議員の獣医師会からの献金、準備不足を明言した京産大黒坂光副学長の記者発表、前川前事務次官の証言を覆す加戸守行愛媛県知事・国家戦略特区諮問会議八田達夫氏・原英史氏の国会証言、自民党小野寺五典議員の理路整然と事態を解明した国会質疑等は、事案の解明にあたって極めて重要な情報であるにも拘わらず、地上波テレビではほとんど触れられていません。したがって、加計問題の問題の所在を把握するにあたっては、不都合な情報だけを見事にフィルタリングにしているマスメディア報道だけでは全く不十分であり、インターネットによる情報収集が不可欠であると考えられます。
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