3.11記事の補足

東日本大震災から9年が経ったそうだ。当時は、2月の万座スキー場での追突事故により背中側の肋骨を6本折るという重症のため自宅療養中だった。ゆえに朝から晩まで津波や福島原発事故の模様をテレビで見続ける日々だったので、思い至すところも多い。

だから毎年この日になると、と書き出そうと思って確認すると、ブログ記事を書いたのは3回だけだった。記事の主題は、原発事故の関連死という無用の死と津波被害に因る死。前者については憤りから、後者は非情と言われるだろうが被害の客観的実態。それらが下記のリスト。

2018年3月11日：→こちら
2017年3月11日：→こちら
2014年3月11日：→こちら

今回、それらの記事の裏付けとなるきちんとした資料に出合ったので掲載する。新聞は死者や行方不明者の総数を書いておしまい。それでいい人が多いということだろうが、具体的な姿は見えてこない。まず、警視庁の作成した最新の被害状況。19項目につき県別に数字を記載している。細かなストーリーはいくらでも描けそうだが、今回のポイントは下記のとおり。知りたかった津波被災地の居住人口の推定が可能になった。

死者・行方不明者は3県合計で約1万8千名。それに対し全壊と半壊戸数の大半は津波によると思われ、3県合計でそれぞれ約12万戸と24万戸。一戸当たりの居住者を平均二人とすれば、津波被災地の人口は72万人程度となる。それらの人々は午後2時過ぎにどこにいたのか正確に把握できないが、仕事であれ家の中であれ、半分ぐらいは家屋全壊エリアにいたと思っても大きな間違いはなさそう。市、町もしくは村によって大きな差はあるものの、平均して9割前後の人々は避難していたとみて良いだろう。先のブログでの想定は正しかったようだ。


もう一つが福島原発事故関連の震災関連死者数。政府の統計では津波被害の避難者も福島原発関連の避難者も、死亡すれば同じ震災関連死亡者として扱われる。福島原発関連死が1000人を超えるという記事を見た記憶があるが、県別の数字をみれば、避難しなくてもよいエリアを帰還困難エリアとされたために少なくとも1000人前後の人が亡くなったと見なければならない。この話はこれまでたくさん書いてきたので略。