Entries
2020.05/29 [Fri]
ファーウェイいじめ
昨日購入したスマホの機種がHUAWEI、日本語でファーウェイ。アメリカとファーウェイ社が去年から何かともめているのは知っていたが、興味もなく斜め読みしかしていなかった。しかし、なんとなくそんな気はしていたものの、HUAWEI(華為技術)=中国深圳市に本社を置く通信機器メーカー「ファーウェイ・テクノロジーズ」とはっきりとわかった。思えば他紙は知らないが、日経新聞に「ファーウェイ」の文字がない日はないぐらい頻繁に関連記事が報道されている、今日の朝刊は「ファーウェイ、米半導体の先端品を2年分確保 」という記事で、昨日「ファーウェイ、米規制に対抗 半導体の迂回調達探る 中国勢、日本企業にも触手 」という大きな記事だった。
ファーウェイは、2019年5月に米政府から事実上の輸出禁止措置を受け、米企業からは直接、半導体などの部品を調達できなくなった。そのためファーウェイは「販売代理店から購入したり、取引先に代理購入を求めたりし、様々な手段で米国製の半導体を確保してきた」(関係者)という。輸出禁止措置の背景としてアメリカ側からいろいろいろ説明され、中国側も反論しているが、真偽はよくわからんという印象だった。
今回たまたまHUAWEI P30 liteを購入した。まだ使い始めたばかりなので印象だけだが、価格の割に性能はものすごく良さそう。今日知ったのだが、P30 Proという製品があり、このカメラが凄いらしく、欧州13ヶ国の主要カメラ・映像関連専門誌30社の代表の集まり、TIPA(Technical Image Press Association)で、『2019 ベスト・フォト・スマートホン』に選ばれたそうだ。この機種のカメラの性能について、「特撰街」というブログで、詳細な報告があった。内容は割愛するが、結論にこうあった。
しかし、残念なことに、日本で P30 / P30 Pro が発表された翌日、各通信メーカーは、一斉にHUAWEIの新製品の取り扱い(予約受付)を見合わせる発表をしました。その中の一社、docomo(ドコモ)は、理由を「HUAWEIとその関連企業が、米商務省産業安全局(BIS)のエンティティリスト(Entity List)に加えられたことに伴い、規制内容を確認し、影響範囲を精査する必要が生じたため」としています。しかし、欧州では「素晴らしいと認められ」、発表会で触ってみて「スゴい」と感じた製品ですからね。製品は実に真摯に作られていると思います。しかし、アメリカが恐れるのも分かりますね。スパイカメラとしても使えそうなレベルのモノですから。
なるほど、ファーゥェイにこんなものを廉価で作られてはアメリカの企業はひとたまりもない、だから嫌がらせをしている、というのが真相のようだ。安っぽい結論だが、所詮アメリカ企業の最高機密の意思決定などその程度のものだと思う。米国ファーストのトランプ大統領としても中国潰しの一環として当然なので全面バックアップという構造。
ファーウェイは、2019年5月に米政府から事実上の輸出禁止措置を受け、米企業からは直接、半導体などの部品を調達できなくなった。そのためファーウェイは「販売代理店から購入したり、取引先に代理購入を求めたりし、様々な手段で米国製の半導体を確保してきた」(関係者)という。輸出禁止措置の背景としてアメリカ側からいろいろいろ説明され、中国側も反論しているが、真偽はよくわからんという印象だった。
今回たまたまHUAWEI P30 liteを購入した。まだ使い始めたばかりなので印象だけだが、価格の割に性能はものすごく良さそう。今日知ったのだが、P30 Proという製品があり、このカメラが凄いらしく、欧州13ヶ国の主要カメラ・映像関連専門誌30社の代表の集まり、TIPA(Technical Image Press Association)で、『2019 ベスト・フォト・スマートホン』に選ばれたそうだ。この機種のカメラの性能について、「特撰街」というブログで、詳細な報告があった。内容は割愛するが、結論にこうあった。
しかし、残念なことに、日本で P30 / P30 Pro が発表された翌日、各通信メーカーは、一斉にHUAWEIの新製品の取り扱い(予約受付)を見合わせる発表をしました。その中の一社、docomo(ドコモ)は、理由を「HUAWEIとその関連企業が、米商務省産業安全局(BIS)のエンティティリスト(Entity List)に加えられたことに伴い、規制内容を確認し、影響範囲を精査する必要が生じたため」としています。しかし、欧州では「素晴らしいと認められ」、発表会で触ってみて「スゴい」と感じた製品ですからね。製品は実に真摯に作られていると思います。しかし、アメリカが恐れるのも分かりますね。スパイカメラとしても使えそうなレベルのモノですから。
なるほど、ファーゥェイにこんなものを廉価で作られてはアメリカの企業はひとたまりもない、だから嫌がらせをしている、というのが真相のようだ。安っぽい結論だが、所詮アメリカ企業の最高機密の意思決定などその程度のものだと思う。米国ファーストのトランプ大統領としても中国潰しの一環として当然なので全面バックアップという構造。
- 関連記事
-
- 旧常態の新常態
- 5月のまとめ
- ファーウェイいじめ
- スマホ購入
- 超ムズ間違いさがし解答編掲載のお知らせ
スポンサーサイト
*Comment
Comment_form