コロナワクチンに関する不都合な真実

今朝の日経新聞のWebページ。日経平均が寄り付きから値を上げているそうで、背景として「ワクチン普及期待」とあった。そんな単純な理由で株価が大幅上昇するわけはないので、記事に意味はない。ただ、最近、ワクチン開発関係の記事が目立つので話のマクラとして貼ってみただけ。

日経新聞Web版にワクチン専門ページがあり、その中の一節に「コロナ克服の決め手に」と題しこうある。
ワクチンは新型コロナ克服の決め手になる。ワクチン接種などで免疫を持つ人が一定の割合に達すると、感染拡大にブレーキがかかるからだ。ただ、実用化を急いで「効果の検証が不十分なワクチンが出回るのはむしろ危険」といった専門家の指摘もある。ワクチン開発には効果と安全性の確認が欠かせない。

ポイントは、ワクチンは感染防止を目的としたもので、感染者の治療に役立つものではない。その効果のプロセスは文中にあるように、ワクチン接種で免疫を持つ人を増やすこと。逆に免疫を持っている人が一定の割合に達していれば大きな効果は期待できない。ここが、テレビや新聞や政治家が、ワクチンができれば云々という話との大きな違い。

同ページの資料からざっと、ワクチン開発の現状の鑑賞。欧米では喫緊の問題であり、また開発企業にとっても有望事業であることから関係各社は必死の競争を繰り広げている。現在167種類のワクチン候補があるそうだ。主役は欧米企業。
　

もう少し細かく見たワクチン開発状況。新聞で取り上げられる機会の多い企業についてのまとめ記事から。


人類共通の関心事であり、関係企業の成果は株価に直結という現実もあるので記事の数も多いが、少なくとも日本にとってのインパクトがどれほどのものか、怪しげな印象を持っていたので以前より冷ややかな目でワクチンの文字を眺めていた。その背景を記しておく。

まず日本の感染状況。現在累計で5万数千人の感染者が確認され、死者と死者予備軍の重症者を合わせて1300人ほど。日本国民は1億2-3千万人いるので、10万人当たりの感染者は累計で40人ぐらい、死者は誤差程度である。


話が飛ぶようだが、日本のインフルエンザの実態。厚生労働省のHPに同省が簡潔に記している。曰く、毎年1000万人が感染し、直接の死者は平均1000人強。


日本ではインフルエンザの予防注射を、主として、感染者の多い幼少年と高齢者を中心に毎年ワクチンを接種している。それにもかかわらず1000万人の感染者。10万人当たりにすると8000人ぐらいになる。コロナはワクチンのない現状で40人、今後感染者が10倍に増えても400人。

ワクチン、救世主のような優れものではないのが現実。7月21日の日経新聞の記事から。
課題はワクチンが実際に効くかどうかだ。ワクチンの世界では有効性が50%の場合、10人中5人が接種後も発症することになる。70%は同3人で、数字が高いほど効き目がある。一般的なワクチンの場合、有効性は8割以上とされるが、WHOはパンデミック（世界的大流行）を考慮し、コロナワクチンについては求める目安を50%とした。

治験結果を公表済みの企業は、まだ有効性を明らかにしていない。業界には「異例の早さで開発を求められており、50%でも壁は高い」（第一三共の籔田雅之常務執行役員）との声もある。

インフルエンザでも好意的にみて有効性は90％。有効性の高いコロナワクチンが開発されても、9万9000人以上にとってはワクチンを接種してもしなくても感染しないことになる。

日本を含め東南アジアやアフリカなど結核の蔓延していた、もしくは蔓延している国では、その免疫がコロナにも効いている、という話は何回も書いてきた。日本人にとっては、ワクチンは不要の可能性が大きい、と考える方がはるかに合理的に思える。以上、コロナワクチン救世主という人たちへの不都合な真実。