あなたの資産価値を5倍にする方法

先月末に国土交通省が2020年の基準地価（7月1日時点）を発表した。同省のHPには膨大なデータすべても公開されている。その中から「３． 住宅地の都道府県別価格指数」を拝借、加工。

まず全国の様子。東京の住宅地価格の平均価格（平米当り37万８千円）を100とし、各県の平均価格を指数化したものを降順で並べ替えたもの。東京が１位なのは当然として、２位の神奈川は５０以下と倍以上なのに驚く。以下東京や大阪近郊の県、、愛知県と大都市圏の県や府が並ぶ。

千葉県は８位で、指数は２０と平均とはいえ東京の５分の１。仙台を抱える宮城県までが１０以上で、宮城は16位。北海道を含む他の40県の住宅地は東京の10分の１以下だった。当たり前だろ、と言われるとその通りかもしれないが、なかなか味わい深い結果である。


首都圏や近畿圏の都市部に住み住居を保有する国民の多くにとっては、保有資産における不動産の占める比率は5割以上になるであろう。ローンの最中であれば9割に達していてもおかしくない。家のもっとも重要な機能は、そこで寝ることとくつろぐことで、その機能に関しては大都市であっても山の中であっても実質的な価値は同じ。このデータは、都市部の住居を保有する人にとって、都市部の家を売り、住宅地価が10分の1の地方に土地を求め移り住めば、金融資産の価値が簡単に5倍程度に増えるのと同じであることを示している。

現実的には家の新築が必要なので効果はもう少し小さいだろうし、また仕事や生活、文化の違いなどを許容するなど、多様な問題が生じるが、テレワークが社会に広がる中、依然と比べ障壁は低くなっており、考え方一つの問題ともいえよう。

もう少しリアリティをみるため首都圏と隣接県を取り出したのが下図。栃木、群馬、茨木や、隣接する観光目的で出かけるような新潟、長野、山梨、福島などは東京の10分の1以下。県内の場所にもよるが、隣接県でも東京から200キロ以内の移動距離なので、月に何回かの都市部との移動であれば何の苦にもならない。


吾が山荘のあるのがそんなエリアの中。隣接する100坪弱の別荘地を二つ、それぞれ100万円で買収したので、現在の敷地は300坪弱あり広さとしては十二分。南側にはその何倍もの広さの借景のミズナラとブナの林が広がっている。車で3キロ圏内にゴルフ場とスキー場もあり、自宅からは170キロほど。

ボーっと見ていればただの数字の並ぶ基準地価データ。地方に住んでいるわけではないが、長い経験からそんなことを思ったのでご紹介。下図の赤丸が山荘のあるエリア。