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風の行方とハードボイルドワンダーランド

再雇用の機会を捨て自由な時と空間を・・・ 人は何のために生まれてきたのだろうか? これから本当の旅がはじまる・・・

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専門家の予想の実態

何々の「専門家」といってもピンからキリまでの専門家がいて、「専門家」だから言うこともしくは書くことが正しいとは限らない、と常々述べてきた。そのちょうど良い実例が朝刊に掲載されていたので書いておく。記事の主旨はなぜ予想が外れたかの解説(別の言葉では言い訳)なのだが、内容はパスして実態の紹介を。

記事は素直に反省から始まる。「経済を先読みする難易度が高まっている。低迷すると信じられていた2023年の米国は高成長を達成し、一時的とみられた日本の物価高も続く。グローバル化したサプライチェーン(供給網)の異変や企業・消費者の行動変容を見抜けなかった」。
20240212専門家の予想

下図は米国の2023年の経済成長率(実績は2.5%)に対する2021年1月から2023年12月までの予測値の経時変化。経済成長率の予測は、それぞれの会社のエコノミスト等高給を取る「専門家」が職場と名誉を賭けて公表されている。黒の点線で示された実績値に対し、赤線は各時点での各社の公表した様々な予測値の中間値を示している。中間値であるからそれよりも高い予想値を掲げた会社(専門家)もあれば低い会社もある。ただ大きく上下しているから、すべての専門家が2022年半ばから2023年半ばにかけて多かれ少なかれ実績より悲観的に見ていたことがわかる。22年末時点で米国の23年の実質経済成長率はわずか0.3%(中間値)と見られていた。中には悲観的には見ていなかった専門家もいるはずだが、彼は異端者としてバカにされていたことだろう。

「専門家」が正しい予測をしていた時期は2021年と2023年末だけだった。予想値が大幅に下がった背景は多くの専門が目先の変化金融引き締めが米景気を直撃すると見たためである。専門家だけに視野が狭い、と言っては言い過ぎだが一面の真理であるのも確か。

「実際の成長率は2.5%と前年を上回った。「経済は縮小するどころか成長を続けている」。国内総生産(GDP)速報値が出たe
20240212専門家の予想1a

専門家が利率の増加に条件反射した一方、アメリカのQTはまだ始まったばかり、国内にはドルがまだまだ潤沢に残っていることを過少評価しているから悲観的な予測になったのではないか。
2月2日の日経新聞から20240202QTa.jpg


もう一つの「専門家」の予測の実態が日本の消費者物価指数の見通しに対する実績と民間予想平均の変化。2022年3月時点の1%程度の実績に対し、専門家群の平均の見通しは数か月後に1.5%ピークに達し以降は下がる、というもの。以下同様の予測が2023年9月まで続く。いわば目先の上昇に合わせて目先の予想を平行移動したに過ぎない。これが日本の「専門家」の実態。現在(12月予測)は消費者物価指数は今後下落する、ということでマクロな見解に変化はない。

背景には円安は今がピークと言うか底、これ以上の円安はないしむしろ円高傾向、油価が上昇することはなく、さらに輸入に多くを頼らねばならない食料や原材料も上がらないという見通しなのだろう。アメリカのインフレなどはありえないと見ているようだ。なお生鮮食料品は除かれるので肥料や種、輸送費は上昇しても影響はないらしい。

こんな専門家を信じる信じないは国民の自由なので好きにすればいいが、敬意を表する専門家以外の「専門家」の見解は信じないことにしている。
20240212専門家の予想1b
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